業務内容

グリーグループの中長期の成長に向けて、CEO・CSOとともにグループ戦略を立て、事業統括での実行まで責任を持つ人材を募集します。
経営戦略室は、CEO直轄のテーマを中心に、どの事業で成長を目指し、どこに経営資源を振り向けるかを決める組織です。
提言にとどまらず、経営会議で意思決定し、事業で実行するところまでを仕事の範囲としています。

■具体的な仕事内容

（１）グループ戦略と事業ポートフォリオの策定
　グループとしてどの事業で成長し、どこに経営資源を振り向けるかを決め、
　事業統括ごとの成長ターゲットに落とし込む。

（２）事業統括の成長戦略の策定と実行
　各事業統括とともに、既存事業の伸ばし方と新しい事業領域への参入を決め、
　目標の達成まで実行を進める。

（３）M&A・出資による成長
　M&A・出資をグループの成長手段として位置づけ、戦略に沿った案件の選定から
　経営判断までを主導する。

（４）CEO直轄テーマの推進
　CEOが掲げるグループ横断のテーマについて、方針を決め、　
　関係部門を巻き込んで実現する。

【ポジションの魅力】

CEO・CSOと直接議論し、グループ全体の方針を決める側で仕事をするポジションです。
ゲーム、アニメ・マンガ、ライブエンタメ、メタバースなど性質の異なる事業を横断して、
どの事業をどう伸ばし、どこに投資するかを経営の当事者として判断することができます。

議論して決めた方針は、そのまま事業統括での実行に移るため、自ら描いた戦略でグループの
成長をつくっていける環境である点が本ポジションの魅力です。

応募資格

必須スキル/経験

・経営課題を自ら設定し、結論を出して関係者を動かした経験
・事業や組織の方針決定に、提言だけでなく実行まで責任を持った経験
・トップマネジメントと対等に議論できる論理構築力

歓迎スキル/経験

・事業会社での経営企画・事業企画、または戦略コンサルティングファームでの実務経験
・M&A・出資、事業計画の立案を主導した経験
・エンターテインメント、IP、インターネット業界での経験

求める人物像

・答えのない論点でも自分で仮説を置き、前に進められる方
・経営陣に対しても事実に基づいて意見を言える方
・事業部門の立場を尊重しながら、グループとしての結論に持っていける方

職種 / 募集ポジション 【経営戦略室】経営戦略スタッフ（グループ戦略・事業ポートフォリオ） 雇用形態 正社員 給与 応相談

■月給制
・45時間分の時間外手当相当額を含み支給。※超過分支給有

■給与改定：年2回（2月・8月） 
・経験、業績、能力、貢献に応じ同社規定により決定。

■賞与：年2回（2月・8月）
・会社業績、個人業績等によって決定。

■試用期間：あり（3ヶ月）

勤務地

• 106-0032  東京都港区六本木6-11-1 六本木ヒルズゲートタワー
  地図で確認

受動喫煙対策

屋内禁煙（屋外喫煙所あり）

雇用形態備考

※職種・ポジションにより、契約社員での雇用提示の可能性がございます。 　予めご了承お願い申し上げます。(正社員登用の実績有)

会社情報 会社名 グリーホールディングス株式会社 事業内容

■ゲーム事業 
■ライブエンターテインメント事業 
■アニメ・マンガ・MD事業 
■AI事業

設立

2004年12月7日

代表者

代表取締役会長兼社長 田中 良和

本社所在地

東京都港区六本木6-11-1 六本木ヒルズゲートタワー

従業員数

1,534人（グループ全体・2026年6月末現在）

勤務時間

09:30～18:30（実働8時間）休憩 60分
※裁量労働（専門/企画）の場合は上記時間を基準とし、労働者に委ねる。

就業の場所の変更の範囲

（雇入れ直後、変更の範囲※）
当社のオフィスまたは当社が指定する場所、在宅勤務の場合は社内細則に則る
※「変更の範囲」とは、将来の配置転換などによって変わり得る就業場所の範囲を指す。

休日休暇

完全週休2日制（土・日）、祝祭日、年次有給休暇（入社3カ月後に10日間付与）、夏季休暇、年末年始休暇、慶弔休暇、ファミリー休暇等

福利厚生

■GREE Family Support
ファミリー在宅、ファミリー休暇、ベビーシッター補助、時短/時差出勤
■GREE Lifestyle Support
ドリンク補助、企業型確定拠出年金、従業員持株会 (従業員持株会は正社員のみ対象)

詳細はこちらをご確認ください：https://corp.gree.net/jp/ja/recruit/benefit/

各種保険

健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険

従事すべき業務の変更の範囲

会社の指定する業務

働き方

・原則出社（育児・介護等含めリモートワークが必要な場合は応相談）

有期労働契約を更新する場合の基準に関する事項（通算契約期間又は更新回数の上限を含む）

・更新については、会社が従業員に事前に通知し、従業員の同意を得た上で更新を行うことがあるが、自動更新はしません。
・また、更新の有無は、以下の事情を勘案して判断します。
(1)会社の経営状況
(2)業務の内容又は契約の条件変更の有無
(3)契約期間中の勤務成績、態度又は勤怠状況
(4)業務遂行能力、又は業務効率性
(5)業務の進捗状況
(6)業務量の変更の有無、又は契約期間満了時の業務量
(7)就業規則を含む会社規程の遵守状況
(8)その他上記各号に準じる状況の有無

・雇用契約の期間は、原則として1年を超えないものとし、更新がなされた場合でも、最初に労働契約を締結してから、通算して4年を雇用期間の上限とします。

求職者等に対するハラスメント防止方針

以下コーポレートサイトをご参照ください。
https://hd.gree.net/jp/ja/recruit/harassment/